【国内株式】セクター別高配当・割安株（情報通信サービスその他〈情報・通信業〉）【個別銘柄】

高配当・割安の基準

当ブログでは高配当かつ割安な株として以下の基準で選定しています。

配当利回りは購入した株価に対して、配当金が1年間でいくらもらえるのかを表したもので、日本株の場合2%前後の配当利回りになることが多く、高配当株としてその2倍の4%以上の銘柄を選んでいきます。

PERとは、株価が1株当たりの企業の純利益の何倍まで買われているかを示す倍率です。算出する計算式は、「株価÷1株当たりの純利益」で算出されます。一般に30~40倍の範囲が適正とされていますが、割安株として15倍以下の銘柄を選んでご紹介します。

PBRとは、株価が1株当たりの企業の純資産の何倍まで買われているかを示す倍率です。算出する計算式は、「株価÷1株当たりの純資産」で算出されます。一般に1倍以下を割安株として扱いますので、当ブログでもそれを適用してご紹介します。

配当利回り4%以上の銘柄+α

「情報・通信業」が属する「情報・通信サービスその他」セクターは国内ビジネスの割合が大きい企業が多いため、世界の景気や為替よりも国内景気に左右されやすいのが特徴です。通信関連企業を中心に、景気変動の影響を受けにくいため、比較的ディフェンシブなセクターだと言えましょう。

2022年5月27日セクター別高配当・割安株まとめ

配当金の安定性と成長性

では、今回高配当株として紹介した銘柄の安定性と成長性を見ていきましょう。それらを知るうえで大切なのが、「配当性向」と「連続増配・非減配株」です。

配当性向とは、企業の今年の利益に対して、どれだけ株主に配当金を出したのかを示す割合です。配当性向が高すぎると、企業が無理して配当金を出していることになるので、あまり健全ではなく、70%を超えると危険ラインです。逆に30~50%ぐらいになると、企業にまだまだ余裕があるので安定性がある銘柄と言えましょう。

では、まず配当性向から見ていきましょう。5年間、配当性向が50%以下を維持している優良銘柄と、5年以内に配当性向が70%以上になったことのある危険銘柄をピックアップします（2022年3月実績）。

次に連続増配株・連続非減配株を見ていきましょう。配当金を増やすことを増配と言い、減らすことを減配と言います。配当金を増やすことができる企業というのは毎年成長している超優良企業です。また、配当金を増やすところまで行かなくても、減らさないというのも安定性のある証でもあるので優良企業と言えましょう。

今回は5年間という区切りで見ていきます。コロナ禍でも配当を維持してきた優良な銘柄です。では、そのような銘柄をピックアップします（2022年実績）。

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2021年12月9日高配当日本株投資にはSBIネオモバイル証券がオススメ！