学校教員の給与所得を増やす5つの方法

学校教員の給料って良くも悪くも安定していますよね。普通の生活はできるけど、あまり贅沢はできない絶妙なラインです。今回はそんな教員の給与所得を上げる方法をご紹介します！

給与所得を上げる5つの方法

役職手当

学校では役職に応じて手当が出ています。校長や教頭、主席、主任など様々な役職があります。それらに着くと役職手当が発生します。より良い給与所得を得るためには成果を積み重ねて役職を上げていくしかありません。しかし、これには結構時間がかかります。

あと、教頭や校長などになると授業を持つことはあまりありませんし、主任レベルでも学級担任を持つことが減ります。多くの教員が理想としていた教員生活から離れることも多いので敬遠する人も多いです。

それに、役職が上がっても劇的に給与が良くなるわけではありません。それに引き換え責任は劇的に上がります。そういうこともあって、学校教員の多くは役職を持ちたがりません。

私も積極的に役職に就きたいとは思いませんね。平教員のまま定年を迎えたいと思っています。

部活動に関わる手当

部活動の顧問に当たっているだけで発生する部活動顧問手当もありますが、別に部活動も指導時間に応じて手当がもらえます。呼び方は学校によって様々ですが、部活動指導手当という名前が多いと思います。

給料が発生する条件や貰える額は公立と私立でも違いますし、私立でも学校によって違います。

主に土曜と日曜の指導に対して支払われますが、平日の部活動の指導にも支払われる学校もあります。また、指導時間によって1時間単位で計算されるところもあれば、2時間以上でないと発生しないところ、2時間以上4時間未満と4時間以上で給料が分けられるところ、1日定額のところと様々です。

ただ、共通して言えることはほとんどの場合、時給換算すると世間の最低賃金を下回るということです。

1番手軽に給料を増やせる方法ではありますが、1番コストパフォーマンスが悪い方法でもあります。

扶養手当

扶養する家族の数に応じて、手当をもらえる学校は結構多いです。私も妻と子1人を扶養していますので、月3万円弱の扶養手当をもらっています。支給額は公立・私立（私立は学校による）によって様々です。配偶者と比較して子どもの場合は減額されることも多いですね。

ただ、簡単に手に入る手当ではありません。扶養する家族の存在があってこそ得られる手当ですので、ハードルが高すぎます。狙って得れるものではありません。

ちなみに、常勤講師や非常勤講師には扶養手当が支給されないことも多いので、そこも気をつけたいところですね。

住宅手当

学校側が住宅に関わる費用を出してくれることも多いです。その額は様々で、家賃に応じて変動するところもあれば、定額のところもあります。支給条件も賃貸しか対象にしてないところもあれば、持ち家でも支給してくれる学校もあり様々です。

特にマイホーム購入は要注意です。月々の家賃とローンの返済額が同じだから大丈夫だろうとマイホームを購入したら、住宅手当がカットされて収入が減ってしまって家計が厳しくなることはよくあることです。結構大きな額が支給されますので、住宅手当がなくなっても大丈夫か、ちゃんと計算しておきましょう。

こちらも狙ってできることは少ないですね。家賃を全額払ってくれるならまだしも、最大で半額程度ですので、所得が増えるとまではいきません。

転職

劇的に給与所得を上げたいなら転職しましょう。公立だと校長クラスになってやっと年収1000万を超えますが、私立学校では平教員でも40代で1000万円に到達するような学校が存在します。そういうところに転職できれば給与所得を大幅に上げることが可能です。

難点はそんな私立学校は一握りだということと、その情報を得る術があまりないことです。ほとんどの学校は給料を非公開としていて世間にはわかりません。募集要項に載っている給料は初任給と、載っていて30歳ぐらいでのものです。将来的に1000万円の大台にのせれるかどうかは教員間の噂話程度でしか伝わってきません。

そういう意味でも、より良い条件のところに転職できるように日頃から幅広く多くの先生と繋がっていることは非常に重要です。学校業界のコネの力は凄く、転職においても非常に有利に働くことが多いです。

まあ、教員を辞めて別の給料が良い業界で働くのも手ですが、再就職が困難であまり現実的ではないかもしれません。